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いざというときの備蓄の豆知識

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【備蓄ニュース2018】

先日、ニュースで聞いたのですが、東日本大震災や熊本地震の影響で被害想定の見直しが進んで、備蓄の量が増える自治体が多くなっているそうです。

これって、具体的にどれくらい増えているのでしょう?

調べてみると、一般財団法人 日本気象協会が具体的な数字を出していて、2011年4月の時点で、自治体で備蓄されている量は乾パンの場合でも全国で約1,230万食程度しかなかったそうです。

平均すると、これは「10人に1人が1食だけ食べることができる量」なのだとか。意外と少ないですね。

そうした2011年の状態から見て、2017年は「ほぼ倍増」ということだったので、ざっくり考えると「10人に1人が乾パンを2食だけ食べれる程度」ということになるのでしょうか(汗)

ないよりあったほうがいいのはもちろんですが、でも賞味期限が近付いたものを処分すると大量廃棄につながるので、これも問題です。

非常食は、我が家に合わせたものを備えるのがおすすめ

自治体の用意する非常食に頼ってばかりもいられない理由として、自治体が準備する非常食は「一般的な人向け」のものが中心という問題があります。

ベビーちゃんに必要な粉ミルクや、アレルギーに配慮した食品、持病を持った人の制限食は、手に入りにくいと考えたほうがいいみたいです。お年を召した方は、「硬いものは食べにくい」といったこともありますよね。

そんなわけで、最低限の備蓄は、自分の家の事情に合わせたものを備えておくのが安心です。

もちろん、ペットを飼っている人は、ペットの食事も忘れずに。

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